必要な保障額とは？

　今回も、生命保険のコンサルティングの実況中継をお送りいたします。私の友人（大手生保のセールスをやっているお義母さんから保険に加入。絶対解約できないと言っていたのに、わずか30分で解約を決意した）への、私の先生のコンサルティングダイジェストです。

　私の友人は、３つの保険の明快な説明に、すっかり先生の話に引き込まれています。そして、こんな一言が。「なぜ、お義母さんは、私にこういう説明をしてくれなかったんだろう？　こうやって説明してくれれば、何の問題もないのに・・・」
　教官はこう答えました。
「それは、お義母さんが悪いんじゃなくて、保険会社が悪いんですよ。だって、こんな基本的で大事な事を、自分の子供にも説明しないなんて・・・。つまり、会社がそういう教育をしていない、あるいは、そんなこと説明しなくてもかまわないという教育をしているということですから。」

　そうですよね。親が、自分の子供に損をさせてやろうなんて考えるはずないですから。

　教官は続けます。
「さて、この３つの保険（定期、養老、終身）を組み合わせて、生命保険の設計をするわけですが、次に問題になるのは“一体、いくらの保障が必要か？”ということですね」
「この“必要保障額”は人によって全く違います。しかし、一般的な生活者の場合には、ほぼ同様の推移をたどります」
　教官は「必要保障額の推移表」というシートを提示しました。文章であらわすのは少々難しいですが、図はいたって単純。横軸に時間、縦軸が必要保障額。ライフステージの変化に応じて変化する必要保障額が示されています。

　時間軸の項目は「自立」から始まって「結婚」を経過。そこまでは必要保障額は一定です。そして「第一子誕生」で、必要保障額が垂直に上昇。そこから「末子自立」に向かって右斜めに下降。末子自立以降は、第一子誕生以前のラインに戻るという推移になります。

「いいですか。必要な保障額は人によって違いますが、（だから、図には金額は記載されていません）一般的には図のような推移をたどります」
「自立して保障の必要性が生じる。そして結婚。よく生命保険のセールスさんが“結婚したんだから、もっと大きな保障が必要よ！”とセールスするでしょ？」
　すると、友人はこう言いました。
「そう！ウチのお母さんも、そう言って、主人の保険を変えさせたんですよ。でも、結婚したら大きな保障が必要になるんじゃないんですか？」
　教官の答えはこうでした。
「そう思いますか？　じゃあ、あなたの場合を考えて見ましょうか。」
「あなたは１年前にご結婚したけど、現在２７歳で仕事をしている・・・。対して、この人（私です）も現在２７歳で仕事をしている。違うのは、あなたは結婚しているけど、小林はまだ結婚できずにいる（ウルサイ！）ということだけなんですよ」
「必要保障額ということだけを考えて、ドライな言い方をしますよ。もし今、あなたのご主人が居なくなってしまったとしたら、どうなります？もちろん、金銭的な意味だけにおいてです。この人と同じ状態になるだけですよね。結婚前の経済状態にもどるだけです。さて、そう考えても、あなたのご主人に高額な保障が必要だと思いますか？」
「さらに、ご主人は会社員ですよね。ということは、厚生年金の被保険者ですから、ご主人が死亡の場合には、配偶者に遺族年金が支給されます。という事は、すでにプラスの保障が準備されているのですよ」
「どうです、これでも“結婚したら大きな保障が必要”だと思いますか？」
　
　友人は“つくづく納得！”といった表情で、教官の言葉にうなづいていました。

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